ココだけのハナシわたしの信用取引

みなさんは、信用取引という言葉にどんなイメージを持っていますか？

信用取引は、“大きなお金を動かす特別な取引”といったイメージをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
実は、コツコツお金を増やすために信用取引を利用する方も、多く見受けられます。

実際にどんなことを考えて、どんな取引をしているのか見てみましょう。

● 花子さん(61歳）
仕事も落ち着いたので信用取引にチャレンジ！
参考になるかしら（笑）。

● 慎一郎さん(46歳）
慎重な性格が取引に表れてるかな。
趣味は旅行です。

● 優次郎さん(39歳）
好きなものにこだわりたいタイプ。
ちょっと頑固かも（笑）。

● 光子さん(31歳）
人生楽しんだもの勝ち！
こうみえて投資歴は10年。

● 欲太郎さん(52歳）
後悔はしないけど反省はします。
日々是勉強！

仕事も落ち着いたので信用取引にチャレンジ！参考になるかしら（笑）。

花子さん（61歳）の信用取引

10年以上保有している株式はおおよそ300万円に値下がり。この株式を元手に信用取引をはじめました。

しばらく株式投資から遠ざかっていたけど、息子から、保有している株式を手放さずに株式売買ができると聞いて信用取引をはじめました。

信用取引やってみたら？
みずほ証券のオンライン信用取引なら株式委託手数料が無料だよ。

ネット倶楽部の操作は難しいと思っていたけど、簡単でした。

・・・1年間の信用取引の結果・・・

信用取引ははじめてなので、最初は10万円程度の取引をして、少しだけ増えたところで返済。1年間で20回ほど信用買いをしました。

マイナスのときもあったけど、40万円以上増えました。
信用取引というと自分の保有資産よりも大きな取引をしないと儲からないというイメージがあったけど、違ったわね！

お母さん、すごい！

わたしの信用取引ルール

①保有株（評価額300万円）を元手に信用取引を行う
②同時に取引するのは3銘柄まで
③一回の取引は50万円程度
④利益は3万円、損は2万円を超えたら返済（反対売買・決済）

オンライン信用取引のリスクについて

[オンライン信用取引のリスク]

オンライン信用取引は、少額の委託保証金（売買代金の35％以上かつ30万円(最低委託保証金)以上）で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。（委託保証金を有価証券により代用する場合の有価証券の種類、代用価格等は、当社「委託保証金と代用有価証券の種類、代用価格等」に定めるところによります。)
オンライン信用取引を行うにあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、再生可能エネルギー発電設備、公共施設等運営権、商品、カバードワラント等（以下「裏付け資産」（注）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
- （注）裏付け資産が、投資信託、投資証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。
オンライン信用取引の対象となっている株式等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
オンライン信用取引により売買した株券等のその後の値動きにより計算上の損失が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりすること等によって、現在価値が建玉金額合計の30％未満または30万円未満となった場合には、不足額を翌営業日18時までに当社に保証金として差し入れていただく必要があります。不足額を翌営業日18時までに差し入れない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉（信用取引のうち決済が結了していないもの）の一部または全部を、お客さまの計算の下で当社が決済（反対売買または現引き・現渡し）させていただきます。
信用取引の利用が過度であると金融商品取引所が認める場合には、委託保証金率の引き上げ、信用取引の制限または禁止の措置等をとることがあります。
- ※詳細は、各取引所で公表されている「「日々公表銘柄」の指定等に関するガイドライン」および「信用取引に係る委託保証金の率の引上げ措置等に関するガイドライン」でご確認いただけます。また、当社が信用取引の受託を停止することが必要であると指定する銘柄について、信用取引の制限または禁止の措置等をとることがあります。