ページの先頭です

PIMCOストラテジック・インカム・ファンド (為替ヘッジあり/為替ヘッジなし) 追加型投信/内外/債券

債券運用の選択肢 PIMCOのストラテジック・インカム戦略のポイント

世界で発行されている
さまざまな債券などに実質的に投資し、
あらゆる市場局面において、
最適なアロケーションを
追求することにより、
安定的な
収益の確保をめざす運用を行います

世界中の
良質なインカム*を発掘

  • 国・地域、債券種別を問わず、世界中の債券市場から魅力的なインカムを発掘します。
  • あらゆる債券を実質的な投資対象とすることで、分散効果が期待できるポートフォリオを構築します。
  • 良質なインカムとは、足もとの環境下において利回りが相対的に高い一方、信用リスクや金利リスクなどが相対的に抑制されていると考えられる債券からの利息収入を指します。

インカム・ファンドの実質的な投資対象資産

インカム・ファンドの実質的な投資対象資産 図
  • 各資産の概要については販売用資料5ページをご覧ください。
  • 上記は、投資対象資産のすべてを表しているものではありません。また、上記のすべてをポートフォリオに組入れることを示唆・保証するものではありません。

市場環境に応じ最適な
アロケーションを追求

  • 徹底した市場環境分析と銘柄選択に基づき、アロケーションを機動的に組み換えることによって、あらゆる市場局面において、安定的な収益の確保をめざします。

同一戦略ファンド*におけるアロケーションの推移

同一戦略ファンドにおけるアロケーションの推移
  • 同一戦略ファンドは、インカム・ファンド(M)と同一の戦略で運用している米国籍外国投資信託
  • 期間:2007年3月末~2023年1月末(月次)
  • 米国国債と先進国国債(除く米国)では、金利リスク調整を目的に取得する金利デリバティブ関連を除外し算出しています。
  • 先物取引等を活用し、ショートポジションを形成する場合があります。
  • 新興国国債の分類には、新興国の社債が含まれています。

出所:ピムコジャパンのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

上記は、PIMCOのストラテジック・インカム戦略の内容をご理解いただくために、同一戦略ファンド(インカム・ファンド(M)と同一の戦略で運用している米国籍外国投資信託)のアロケーションの推移をご参考として掲載したもので、各ファンドの運用結果ではありません。同一戦略ファンドは税引前分配金再投資後、費用控除前ですが、各ファンドでは信託報酬などの費用がかかります。

  • 上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

安定的な
収益の確保をめざす

  • PIMCOのストラテジック・インカム戦略は下落する局面があったものの、過去のさまざまな市場環境を乗り越えてきました。

同一戦略ファンドの運用実績

同一戦略ファンドの運用実績
  • 期間:2007年3月末~2023年1月末(月次)、2007年3月末を100として指数化
  • 各投資対象資産のパフォーマンスは、米ドルヘッジベースまたは米ドルベースです。米ドルヘッジとは、米ドル以外の通貨の売り/米ドル買いの為替取引を指します。
  • 各指数については販売用資料の21ページをご覧ください。

出所:ブルームバーグ、Pitchbook/LCD、ピムコジャパンのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

上記は、PIMCOのストラテジック・インカム戦略の内容をご理解いただくために、同一戦略ファンド(インカム・ファンド(M)と同一の戦略で運用している米国籍外国投資信託)の運用実績をご参考として掲載したもので、各ファンドの運用結果ではありません。同一戦略ファンドは税引前分配金再投資後、費用控除前ですが、各ファンドでは信託報酬などの費用がかかります。

  • 上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

PIMCOの運用力の源泉

  • PIMCOでは年4回、全社的な経済予測会議を開き、運用に役立てています。

長期経済予測会議(年1回)

今後3〜5年間の経済に影響を及ぼしうるテーマを特定し、その展望について共通の理解を持つことを目的に議論

短期経済予測会議(年3回)

経済成長率やインフレ率、6ヵ月〜1年程度の期間を見据えて市場に影響を与えるトレンドについて分析、討論、予測

PIMCOのマクロ経済予測実績

PIMCOの経済予測会議では、さまざまな経済問題を予測し、対策を立ててきました

2006年:
米サブプライム・ローン問題
米国住宅バブルと過剰なレバレッジに対して早期に警鐘を鳴らす
2009年:
ニュー・ノーマル
「ニュー・ノーマル〜新たな標準〜」世界経済成長率の長期的な低下を予測
2010年:
欧州債務問題
翌年の欧州債務危機に先駆け、新たなソブリン・リスクに注意を促す
2014年:
ニュー・ニュートラル
米国における政策金利はより長期間、より低金利が継続と予見

経済、政治の第一線で活躍する有識者の知見を活用

投資プロセスにおけるマクロ経済見通しや地政学リスクへの新しい考え方や異なる視点を積極的に取り入れる一環として、グローバル・アドバイザリー・ボードを設立しています。アドバイザリー・ボードのメンバーは世界経済および政治の動向、それらの金融市場との関係性についての見解をPIMCOに提供しています。

グローバル・アドバイザリー・ボードのメンバー
(2022年12月末時点)

  • FRB(米連邦準備制度理事会)元議長 ベン・バーナンキ博士
  • 元米大統領首席補佐官 ジョシュア・ボルテン氏
  • 英国元首相 英国元財務大臣 ゴードン・ブラウン博士
  • イングランド銀行元総裁 カナダ中銀元総裁 マーク・カーニー博士
  • シンガポール政府投資公社 元グループ投資最高責任者 ウン・コクソン氏
  • 元米政策担当国防次官 元米戦略担当国防副次官補 ミシェル・フロノイ氏

出所:ピムコジャパンの情報をもとにアセットマネジメントOne作成

当ファンドの特色

1

世界で発行されているさまざまな債券(デリバティブを含む)などを実質的な投資対象とし、機動的な運用を行うことにより、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長をめざします。

  • 各ファンドは以下の投資信託証券を投資対象とするファンド・オブ・ファンズの形式で運用を行います。
バミューダ籍
外国投資信託*
国内籍
投資信託
「為替ヘッジあり」 「ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドAクラスS(JPY)」円建受益証券 「DIAMマネーマザーファンド」受益証券
「為替ヘッジなし」 「ピムコ・バミューダ・インカム・ファンドAクラスSS(USD)」円建受益証券

* 上記外国投資信託を総称して、あるいは個別に「インカム・ファンド」という場合があります。

  • 各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向などを勘案して決定するものとし、インカム・ファンドの組入比率は、原則として高位とすることを基本とします。
  • インカム・ファンドでは、金利変動リスクや信用リスクの低減および資産の効率的な運用に資することなどの目的で実質的にデリバティブ取引などを用いることがあります。
2

インカム・ファンドの運用は、PIMCO(パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー)が行います。当該インカム・ファンドへの投資にかかる指図権限は、ピムコジャパンリミテッドに委託します。

  • PIMCO(パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー)は1971年に設立された債券運用のリーディングカンパニーであり、米国ニューポートビーチを本拠地とし、ニューヨーク、ロンドン、ミュンヘン、東京、シンガポール、シドニーなど世界の各拠点のスペシャリストたちが連携して幅広い債券をカバーしています。
  • ピムコジャパンリミテッドは、PIMCOグループの日本における拠点です。
3

「為替ヘッジあり」と
「為替ヘッジなし」の
2つのファンドがあります。

  • 「為替ヘッジあり」については、投資対象とするインカム・ファンドにおいて、原則として、外貨建資産について対円での為替ヘッジを行います。ただし、為替による収益の獲得をめざして、総資産の10%の範囲で実質的に為替ヘッジを行わない場合があります。
  • 「為替ヘッジなし」については、原則として為替ヘッジを行いません。このため、為替変動の影響を受けます。
  • 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

投資リスク、費用等

ファンドの主な投資リスク

各ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券等(実質的に投資する外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

○信用リスク ○金利変動リスク ○流動性リスク ○為替変動リスク ○カントリーリスク ○デリバティブ取引に関するリスク
○特定の投資信託証券に投資するリスク

  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
    詳しくは、当ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面をよくお読みいただき、ご自身でご判断ください。

ファンドの費用等(みずほ証券でお申し込みの場合)

詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ご購入時 購入時手数料 購入金額に応じて、購入価額に以下の手数料率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。
1億円未満 ……………………2.75%(税抜2.5%)
1億円以上3億円未満 ……… 1.65%(税抜1.5%)
3億円以上 ……………………0.55%(税抜0.5%)
スイッチング
手数料
ありません。
  • スイッチングの際には、換金時と同様の費用、税金がかかります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
ご換金時 換金時手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
保有期間中(信託財産から
間接的にご負担
いただきます。)
運用管理費用
(信託報酬)
各ファンド ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.848%(税抜1.68%)
支払先 内訳(税抜) 主な役務
委託会社 年率0.95% 信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価
販売会社 年率0.70% 購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンド管理等の対価
受託会社 年率0.03% 運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価
  • 委託会社の信託報酬には、インカム・ファンドへの投資の指図に関する権限の委託を受けた投資顧問会社(ピムコジャパンリミテッド)に対する報酬(各ファンドの信託財産の純資産総額に対して年率0.6%(税抜))が含まれます。
投資対象
とする
外国投資信託
直接の投資運用会社報酬などはありません。
  • ただし、各ファンドの委託会社であるアセットマネジメントOne株式会社が受ける報酬から、各ファンドの投資顧問会社であるピムコジャパンリミテッドに投資顧問報酬が支払われます。そして、その投資顧問報酬から、インカム・ファンドの投資運用会社などへの報酬が支払われます。
実質的な負担 各ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.848%(税抜1.68%)
その他の費用・
手数料
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。
  • 投資対象とするインカム・ファンドにおいては、上記以外にもその他の費用・手数料等が別途かかる場合があります。
  • その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
ご購入時 購入時手数料 購入金額に応じて、購入価額に以下の手数料率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。
1億円未満 ………………2.75%(税抜2.5%)
1億円以上3億円未満 … 1.65%(税抜1.5%)
3億円以上 ………………0.55%(税抜0.5%)
スイッチング手数料 ありません。
  • スイッチングの際には、換金時と同様の費用、税金がかかります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
ご換金時 換金時
手数料
ありません。
信託財産
留保額
ありません。
保有期間中(信託財産から間接的にご負担いただきます) 運用管理費用(信託報酬) 各ファンド
ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.848%(税抜1.68%)
支払先 内訳
(税抜)
主な役務
委託
会社
年率
0.95%
信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価
販売
会社
年率
0.70%
購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンド管理等の対価
受託
会社
年率
0.03%
運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価
  • 委託会社の信託報酬には、インカム・ファンドへの投資の指図に関する権限の委託を受けた投資顧問会社(ピムコジャパンリミテッド)に対する報酬(各ファンドの信託財産の純資産総額に対して年率0.6%(税抜))が含まれます。
投資対象とする外国投資信託
直接の投資運用会社報酬などはありません。
  • ただし、各ファンドの委託会社であるアセットマネジメントOne株式会社が受ける報酬から、各ファンドの投資顧問会社であるピムコジャパンリミテッドに投資顧問報酬が支払われます。そして、その投資顧問報酬から、インカム・ファンドの投資運用会社などへの報酬が支払われます。
実質的な負担
各ファンドの日々の純資産総額に対して
年率1.848%(税抜1.68%)
その他の費用 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。
  • 投資対象とするインカム・ファンドにおいては、上記以外にもその他の費用・手数料等が別途かかる場合があります。
  • その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

委託会社、その他関係法人の概要

委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 みずほ証券株式会社

口座をお持ちでないお客さまは、いますぐ口座開設または店舗でご相談

いますぐ口座を開設したい方はこちら。

お近くの店舗でお気軽にご相談ください。

株式投資信託のご購入

インターネットからご購入できます。

お取引店でご購入できます。

お問い合わせはお近くのみずほ証券またはコールセンターへ

コールセンター

総合ダイヤル

フリーダイヤル0120-324-390
営業時間
平日 8時00分~19時00分
土曜日 9時00分~17時00分(年末年始を除く)
ページの先頭へ