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みずほ日本オールキャップ株式ファンド 追加型投信/国内/株式

日本はさまざまな面から、多くの問題に直面しています。また、問題は多くの課題を生みます。これらの課題に向き合う企業には数多くの収益の機会があると私たちは考えています。
課題
政策的な支援・大きな社会トレンドなど 成長企業の見極め 将来を支える企業群による日本経済の再生
例えば 協働ロボット センサー高度化の追い風および安全関連の規制緩和により、人間と近い距離で高度な自動化作業を行う産業用ロボットの普及が期待されます。 車載モーター 脱炭素化、環境規制などから自動車の電動化が急速に進むなか、電気自動車普及の重要な構成要素となることが予想されます。

時価総額にとらわれない、オールキャップ投資

企業規模・時価総額にとらわれない、
オールキャップ投資により日本企業の成長を
とらえることをめざします。

大型株

大型株には、国内経済の成長を享受できる企業のほか、企業規模による強みを活かし国外の成長も享受できる外需に強い企業も含まれることが特徴です。グローバルに事業を展開する自動車・電気機器といった企業だけではなく、経営力や戦略性など、大型株ならではの規模のメリットを活かした企業の成長をとらえます。

成長ステージのイメージ

成長ステージの後期もしくは成熟期においてもシェア拡大を続けるような強じんな企業が多数存在し、市場の成長ピークアウト後においてもそのメリットを享受することが期待できます。

中小型株

大型株と比較して内需比率が高い企業が多いことが特徴です。急速に進行する人口減少や高齢化にこたえるべくニーズをとらえたサービスなどは、今後高齢化が進む諸外国でも有用なものとなります。独自優位性を有する企業などを発掘し、その成長をとらえます。

成長ステージのイメージ

中小型株は、特定の分野において高シェアや独自優位性を有する企業が多く存在します。そのような企業の成長サイクルの初期段階から投資することによって高いリターン獲得につながることが期待できます。

※資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

運用チームのご紹介

岩本 誠一郎

アセットマネジメント
One
株式会社
株式運用グループ
国内株式担当
ファンドマネジャー

運用担当ヘッド岩本 誠一郎

1997年、富士投信投資顧問(現アセットマネジメントOne株式会社)入社。1997年から一貫して中小型株チームにアナリスト・ファンドマネジャーとして従事。長年の運用経験によりほぼすべての業種においてリサーチを経験。数値に裏付けられた鋭い洞察力に加え、親しみやすさから企業の信頼も厚く、対話によって成長の源泉となる課題解決に向けた経営戦略の実現をサポートしている。

前川 文彦

アセットマネジメント
One
株式会社
株式運用グループ
国内株式担当
ファンドマネジャー

運用担当前川 文彦

2000年、富士投信投資顧問(現アセットマネジメントOne株式会社)入社。2006年から中小型株チームなどでアナリスト・ファンドマネジャーとして従事。担当業種の一つである機械や半導体製造装置では国内外、大型・中小型と垣根なくカバーするなど専門性が高い。これらの知見を活かし、製造業に対しても数年にわたる長期的な対話を通じて成長への支援を続けている。

運用担当者からのメッセージ

当ファンドの特色

1

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含みます。)に投資を行い、信託財産の成長をめざして積極的な運用を行います。

  • ・日本オールキャップ株式マザーファンド(以下「マザーファンド」という場合があります。)への投資を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含みます。)に実質的に投資を行います。なお、マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。
  • ・株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
2

銘柄調査と企業との対話に基づき、これからも日本を根幹で支えることができると判断される企業や、今後の成長を担うことが期待される企業を組入候補銘柄として選定します。

3

ポートフォリオ構築にあたっては、多様な成長機会を取り込むために、成長カテゴリーを活用し、株価水準も勘案しながら分散投資を行います。

  • *「成長カテゴリー」とは、製品・サービス等について、成長力や投資機会を見極めるためにアセットマネジメントOne株式会社が独自に策定した分類です。

※資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

投資リスク、費用等

ファンドの主な投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因







株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが実質的に投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。また、当ファンドは実質的に個別銘柄の選択による投資を行うため、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも基準価額は下落する場合があります。




有価証券等の価格は、その発行体に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合、信用格付けが格下げされた場合等には、株式の価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。





有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
詳しくは、当ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面をよくお読みいただき、ご自身でご判断ください。

《分配金に関する留意事項》

  • 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
  • 分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

ファンドの費用等
(みずほ証券でお申し込みの場合)

詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ご購入時 購入時手数料 購入金額に応じて、購入価額に以下の手数料率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。
1億円未満 ……………………3.30%(税抜3.0%)
1億円以上3億円未満 ……… 1.65%(税抜1.5%)
3億円以上 ……………………0.55%(税抜0.5%)
1億円未満
3.30%(税抜3.0%)
1億円以上3億円未満
1.65%(税抜1.5%)
3億円以上
0.55%(税抜0.5%)
ご換金時 換金時
手数料
ありません。
信託財産
留保額
換金申込受付日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。
保有期間中
(信託財産から
間接的にご負担
いただきます。)
運用管理費用
(信託報酬)
ファンドの日々の純資産総額に対して
年率1.4575%(税抜1.325%)
支払先 内訳
(税抜)
主な役務
委託会社 年率
0.65%
信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価
販売会社 年率
0.65%
購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社 年率
0.025%
運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価
その他の費用・
手数料
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。

※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

  • ※上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • ※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

委託会社、その他関係法人の概要

委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 みずほ証券株式会社

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フリーダイヤル0120-324-390
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平日 8時00分~19時00分
土曜日 9時00分~17時00分(年末年始を除く)
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