JPモルガン・米国ハイ・イールド債券ファンド（愛称：ザ・クレジット・マイスター）

ファンドの特色

1上場投資信託証券（ETF）への投資を通じて、主として米ドル建てのハイ・イールド債券（投資適格未満の社債）に投資します。

ハイ・イールド債券とは、債券の格付^*1)が、BB＋格^*2)またはBa1格^*3)以下の投資適格未満の社債をいいます。格付が低い半面、格付が高い債券と比較して利回りが高い特徴があります。

上場投資信託証券（ETF）の組入比率は、原則として高位を維持します。
ETFへの投資割合は高位を維持します。したがって、ファンドは、ETFの影響を大きく受け、ETFが上場廃止となる場合等には、大きな損失が発生することがあります。

上場投資信託証券（ETF）の概要名称：JPMorgan ETFs(Ireland) ICAV - USD High Yield Bond Active UCITS ETF ファンド形態：アイルランド籍外国投資法人運用会社：J.P.モルガン·インベストメント·マネージメント·インク（米国法人）2025年12月末時点において実際に運用を行っている運用会社であり、今後変更される場合があります。

*1)「格付」とは、債券の元本・利息の支払いの確実性の度合いを一定の指標で表したもので、S&Pグローバル・レーティング（S&P社）、ムーディーズ・レーティングス（ムーディーズ社）、フィッチ・レーティングス（フィッチ社）等の格付機関が付与します。
*2)S&P社^*4)またはフィッチ社^*4)の場合
*3)ムーディーズ社^*4)の場合
*4)当該格付機関のグループ会社を含みます。

2決算回数と為替ヘッジの有無が異なる、4つのファンドから選ぶことができます。

年1回決算：年1回（12月18日（休業日の場合は翌営業日））の決算時に分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。年4回決算：年4回（3月、6月、9月、12月の各18日（休業日の場合は翌営業日）の決算時に分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。また、設定後の初回決算時（2026年6月）には分配を行いません。為替ヘッジなし：外貨建ての債券に投資しますが、円貨に対する為替ヘッジを行わないため、当該通貨と円との為替変動による影響を受けます。為替変動は、外国通貨が円に対して上昇する（円安となる）場合に投資成果にプラスとなり、一方で外国通貨が円に対して下落する（円高となる）場合に投資成果にマイナスとなります。為替ヘッジあり：外貨建ての債券に投資しますが、原則として為替ヘッジを行うことにより、当該通貨と円との為替変動による影響を抑えます。為替変動は、外国通貨が円に対して上昇する（円安となる）場合に投資成果にプラスとなり、一方で外国通貨が円に対して下落する（円高となる）場合に投資成果にマイナスとなります。（注）為替変動リスクを完全にヘッジすることはできません。

*為替ヘッジあり：JPモルガン・アセット・マネジメント（UK）リミテッド（英国法人）に為替ヘッジにかかる運用を委託します。

3J.P.モルガン・アセット・マネジメントのグローバルなネットワークを活用します。

J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。

資金動向、市況動向、経済情勢、投資環境等の変化に対応するために、やむを得ない事情がある場合には、上記にしたがった運用が行えないことがあります。

投資リスク

ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。投資信託は元本保証のない金融商品です。投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

ファンドは、主にETFを通じて国内外の債券に投資しますので、以下のような要因の影響により基準価額が変動し、下落した場合は、損失を被ることがあります。下記は、ファンドにおける基準価額の変動要因のすべてではなく、他の要因も影響することがあります。

信用リスク
投資適格未満の社債への投資に伴うリスク
金利変動リスク
為替変動リスク
ファンドに特有の流動性リスク

*詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

換金制限

ファンドに対し大口の換金申込みに制限を設ける場合があります。

*詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

収益分配金に関する留意事項

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および有価証券の評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）の収益分配金に関する留意事項をご覧ください。

ファンドの費用

詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

【投資者が直接的に負担する費用】

購入時手数料
購入金額に応じて、購入価額に以下の手数料率を乗じて得た額とします。購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。 1億円未満：3.30％（税抜3.0％） 1億円以上3億円未満：1.65％（税抜1.5％） 3億円以上：0.55％（税抜0.5％）
スイッチング手数料
ありません。 *スイッチングの際には、換金時と同様の費用、税金がかかります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額
ありません。

【投資者が信託財産で間接的に負担する費用】

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの純資産総額に対して年率0.539％（税抜0.49％）がかかり、日々の基準価額に反映されます。
年1回決算：信託財産に日々費用計上し、決算日の6ヵ月後（休業日の場合は翌営業日）、決算日および償還日の翌営業日に信託財産中から支払います。
年4回決算：信託財産に日々費用計上し、決算日および償還日の翌営業日に信託財産中から支払います。
支払先の内訳は以下のとおりです。

支払先	内訳（税抜）	主な役務
委託会社	年率0.022％（税抜0.02％）	投資判断、受託会社に対する指図等の運用業務、目論見書、運用報告書等の開示資料作成業務、基準価額の計算業務等の対価
販売会社	年率0.495％（税抜0.45％）	受益者の口座管理業務、収益分配金・換金代金・償還金の支払い業務、交付運用報告書の交付業務、購入後の投資環境等の情報提供業務等の対価
受託会社	年率0.022％（税抜0.02％）	信託財産の記帳・保管・管理業務、委託会社からの指図の執行業務、信託財産の計算業務等の対価

ETFの運用管理費用

ファンドが投資するETFの純資産総額に対して年率0.45％^*がかかります。

*消費税はかかりません。

実質的な負担（概算）

純資産総額に対して年率0.989％程度（税抜0.94％程度）がかかります。
ETFに純資産総額の99.9％を投資した場合のものです。ETFの組入比率により、実際の負担と異なる場合があります。

委託会社、その他関係法人

委託会社
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社（ファンドの運用の指図）
受託会社
みずほ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管および管理）
販売会社
みずほ証券株式会社（ファンドの購入・換金の取扱い等、投資信託説明書（交付目論見書）の入手先）