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新ファンドのご紹介

世界中小型株式ファンド(愛称:シャイニング・フューチャー)
追加型投信/内外/株式

世界中小型株式ファンド(愛称:シャイニング・フューチャー)、追加型投信/内外/株式

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ファンドの特色

1. 主として、日本を含む先進国および新興国の中小型株式(注)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行います。

  1. 株式の組入比率は、原則として高位を維持します。
  2. 組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
  • (注)DR(預託証券)もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券および証書等を含みます。

2. ポートフォリオの構築にあたっては、株価変動が小さい銘柄群の中から、徹底した財務分析等を活用し、割安で成長期待の大きいと考えられる銘柄を中心に、投資魅力度の高い銘柄を選定します(LVリターン向上戦略)。

  1. 先進国および新興国の組入比率は、両地域の経済規模や経済成長見通し、株式市場の動向等を総合的に勘案して決定します。

3. 銘柄選定にあたっては、アセットマネジメントOneの海外運用拠点とみずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用します。

  1. アセットマネジメントOneの海外運用拠点(アセットマネジメントOne U.S.A.・インク、アセットマネジメントOne インターナショナル・リミテッド、アセットマネジメントOne シンガポール・プライベート・リミテッド)からは、各担当地域の調査機能を活用し、投資対象銘柄に関する定性情報の助言を受けます。
  2. みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社からは、運用手法や投資対象銘柄に関する定量情報の助言を受けます。
  • (注)資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの運用プロセス

運用プロセスのイメージ図

  • (注)みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社からは、運用手法や投資対象銘柄に関する定量情報の助言を受けます。
  • (注)上記は、設定日時点の運用プロセスであり、今後予告なく変更されることがあります。

ファンドの主な投資リスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き、為替変動等により影響を受けますが、運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

  • (注)基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。
株価変動リスク 当ファンドは、株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。中小型株式は株式市場全体の動きと比較して株価が大きく変動する場合があり、当ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。また、新興国株式に投資する場合、先進国株式に比べ株価変動リスクが大きくなる傾向があります。
為替リスク 当ファンドは、組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。新興国通貨に投資する場合、先進国通貨に比べ為替リスクが大きくなる傾向があります。
信用リスク 当ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。新興国株式に投資する場合、先進国株式に比べ信用リスクが大きくなる傾向があります。
個別銘柄選択リスク 当ファンドは、個別銘柄の選択による投資を行いますので、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも当ファンドの基準価額は下がる場合があります。
流動性リスク 当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。新興国株式に投資する場合、先進国株式に比べ流動性リスクが大きくなる傾向があります。
カントリーリスク 当ファンドは、新興国株式にも投資を行います。新興国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化などが為替市場や株式市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制などの種々な規制の導入や政策の変更等の要因も為替市場や株式市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。

分配金に関する留意点

  • 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
  • 分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

お申込メモ(みずほ証券でお申し込みの場合)

購入の申込期間
当初申込期間 2016年11月28日~2016年12月29日
継続申込期間 2016年12月30日以降
購入単位
(当初元本1口=1円)
当初申込期間 分配金受取コース 1万口以上1口単位
継続申込期間 分配金受取コース 1万口以上1口単位、
1万円以上1円単位
分配金再投資コース 1万円以上1円単位
購入価額
当初申込期間 1口=1円
継続申込期間 購入申込日の翌営業日の基準価額
換金単位 1口以上1口単位
換金価額 換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
換金代金 原則として換金申込日から起算して6営業日目からお支払いします。
申込制限 ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行のいずれかの休業日に該当する日には、購入、換金のお申し込みの受付を行いません。大口の換金請求に制限を設ける場合や、購入、換金の受付を中止する場合等があります。
信託期間 2026年11月24日までです。(当初設定日:2016年12月30日)
繰上償還 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
決算日 原則として毎年11月24日(休業日の場合には翌営業日)
収益分配 毎決算時に、収益分配方針に基づき、収益分配を行います。
分配金受取コース 原則として決算日から起算して5営業日までにお支払いを開始します。
分配金再投資コース 税引後、自動的に無手数料で全額再投資されます。

分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

課税関係 当ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。

公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。

税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(みずほ証券でお申し込みの場合)

お客さまが直接的に負担する費用

ご購入時
購入時手数料 購入金額に応じて、購入価額に以下の手数料率を乗じて得た額とします。
5,000万円未満 3.240%(税抜3.0%)
5,000万円以上1億円未満

1.620%(税抜1.5%)

1億円以上 0.540%(税抜0.5%)
ご換金時
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 換金申込日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

保有期間中
運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して年率1.5822%(税抜1.465%)を日々ご負担いただきます。
その他費用・手数料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等が信託財産から支払われます。

当該費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および受益者の保有期間等により異なるため、事前に記載することができません。

税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

委託会社、その他の関係法人

委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
信託財産の運用指図等を行います。
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理業務等を行います。なお、受託会社は信託事務の一部につき資産管理サービス信託銀行株式会社に委託することができます。
投資顧問会社 アセットマネジメントOne U.S.A.・インク、アセットマネジメントOne インターナショナル・リミテッド、アセットマネジメントOne シンガポール・プライベート・リミテッド、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社
委託会社との投資顧問契約に基づき、当ファンドの信託財産の運用助言を行います。
販売会社 募集の取り扱いおよび販売、投資信託説明書(目論見書)・運用報告書の交付、信託契約の一部解約に関する事務、収益分配金の再投資、収益分配金、一部解約金および償還金の支払いに関する事務等を行います。

当ページはみずほ証券が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータ等に基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。また、予告なく当ページの内容を変更する場合があります。

当ファンドのお申し込みにあたっては、みずほ証券より「投資信託説明書(交付目論見書)」をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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