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長期投資のススメ

金融商品と上手く付き合うためには、分散投資とあわせて「長期投資」を行うことが大切です。長期投資にはリスク(プラスもマイナスも含む利益の振れ幅)を小さくする効果があるだけでなく、利息が利息を生む「複利の効果」も期待できます。

分散投資(分散投資のススメにリンク)とあわせて「長期投資」をすることが大切です。

長期投資とは

長期投資とは、短期間で売買をくり返す投資ではなく、長期にわたって金融商品を持ち続けることです。長期投資はリスク(プラスもマイナスも含む利益の振れ幅)を小さくする投資法の一つです。一方、リスクは小さくなりますが、下げ続ける資産に資金をまとめて一回で集中投資を行うと、長期投資といえども利益はマイナスになりますので、長期投資を検討する時は、分散投資とあわせて考えましょう。

長期投資の効果(6資産均等に分散した場合)

(注)上記グラフは、国内株式、国内債券、先進国株式、先進国債券、新興国株式、新興国債券の6資産を代表する各指数を基に、2003年12月末から2015年11月末までの各月末時点を基準として、それぞれ過去1年、5年、10年の期間、 6資産均等に投資した場合の収益率(年率)を示したものです。また、各指数の過去の一定期間における実績を示したものであり、将来の運用成果を予想あるいは保証するものではありません。

(注)各指数を基に6資産均等に投資し、毎月リバランスしたとして計算しています。リターン算出に用いた各指数については、【国内株式】配当込み TOPIX、【国内債券】シティ日本国債インデックス、【先進国株式】MSCIコクサイ指数(グロス、配当込み、円換算ベース(注))、【先進国債券】シティ世界 国債インデックス(除く日本、円換算ベース(注))、【新興国株式】MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース(注))、【新興国債券】JPモル ガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・グローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース(注))。

(注)円換算ベースは、米ドルベースの指数をもとに、みずほ証券が独自に円換算したものです。

利息が利息を生む複利の効果

複利とは、元本にその年に得た利息を加えたうえで、次の年にはそれを新たな元本とすることです。つまり、利息が利息を生む仕組みです。

仮に、年率8%を期待できる金融商品(期待値は変わらないとする)があったとします。これに10万円を投資して放っておけば、翌年には8千円の利息が付いて10万8千円、翌々年には10万8千円の投資元本に8千640円の利息が付いて11万6千640円に、と投資元本は増えていきます。9年後にはおよそ倍の20万円、18年後にはさらに倍の40万円、40年後には220万円に投資元本は成長します。

10万円を複利運用した場合の効果

今度は年率2%を期待できる金融商品(期待値は変わらないとする)があったとします。2%で運用した場合には40年後の投資元本は22万円になります。複利の効果はありますが、利率が低いと増えるスピードは遅くなります。したがって、長期になるほど利率の高さと複利の効果が大きくなることがわかります。(注)どちらもリスク・税金は考慮せず
この複利の効果を得るには時間が必要です。つまり、できるだけ早く、長く運用できるほど、複利の効果が働きやすくなります。
株式や投資信託の運用では、収益の一部が配当や分配金として払い出され、必ずしも複利効果は期待できません。複利効果が期待できる商品としては、分配金を再投資するタイプの投資信託(累積投資等)があります。

お金を蓄えるには

長期投資のための商品・サービス

じっくり資産形成するなら分散投資同様、以下の商品・サービスがあります。多数の銘柄の株式や債券を自分で選んで買ったりするよりも、少額で投資することができ、かつプロの力を借りることができます。

投資信託

運用の専門家が、株式や債券、不動産など複数の銘柄あるいは資産に分散投資し、その運用成果を投資家に分配する金融商品です。

ファンドラップ

ファンドラップとは、お客さまの投資目的やリスク許容度に合わせて、異なるタイプの投資信託を組み合わせて運用する資産運用・管理サービスです。

投資信託とファンドラップの違い
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